電子メールマーケティング2003

　企業にとって電子メールは、今や欠かすことのできない顧客コミュニケーションのツールになりつつある。売上拡大を目指すネットショップだけでなく、実店舗しか持たない小売業や直接販売をしていないメーカーが、キャンペーン告知や顧客囲い込みの目的で電子メールを送るのも珍しいことではなくなった。また、ブロードバンドの普及に伴い、HTMLメールへの切替えが進み、ビジュアルを多用したHTML形式のメールマガジンで、より一層高い効果を狙う企業もある。しかし、最近ではあまりに多くの企業が電子メールマーケティングに取り組むようになったため、ユーザーのメールボックスが企業からのメールであふれ、せっかく送っても目を通してもらえないケースも増えている。
　そこで本レポートでは、ユーザーに好まれる電子メールの条件を探るために、企業からプロモーション目的で送られる電子メールの受信状況や、気に入っている電子メールの条件を内容面とデザイン面から調査した（3-4章）。さらに、ユーザーから高い評価を受けたメルマガを発行する企業の運営方針や内容のポイントをケーススタディとして紹介するとともに（5章）、多くの企業が陥りやすいミスを示し、その対策をメルマガ見直しのチェックポイントにまとめた（6章）。チェックポイントは、すでにメルマガを発行している企業だけでなく、初めてメルマガ発行に挑戦するケースにも参考となるよう心がけ、メールマーケティング支援企業の事例も掲載した。電子メールマーケティングに取り組む企業の参考になれば幸いである。


■調査内容：
　アンケートによるユーザー調査、
　企業ヒアリングによるケーススタディ調査
■ユーザー調査の方法：
　・調査期間：2003年4月18日(金)〜22日(火)
　・調査対象者：10歳以上のパソコンによるインターネット利用者
　・調査形態：電子メールでの告知によるウェブアンケート
　・サンプル数：1,200件発信　有効回答801件（有効回答率66.8％）


※本書は全332ページ（表紙含む）の調査資料です。

１．調査概要
２．結果要旨
３．ユーザー調査結果：パソコン受信のプロモーションメール
　3.1　プロモーションメールの受信状況
　3.2　好まれるプロモーションメールの条件
　3.3　気に入っているプロモーションメール
　3.4　パソコンでの電子メール受信環境
　コラム：迷惑メールの現状とプロモーションメールのタブー
４．ユーザー調査結果：携帯電話のプロモーションメール
５．企業メルマガのケーススタディ
　5.1　企業メルマガのケーススタディ
　5.2　ランキングNo.1：キリンビール
　5.3　新商品情報やホームページの更新情報にひと工夫：日産自動車
　5.4　メルマガはネットショップの集客ツール：ユニクロドットコム
　5.5　短く効果的なメッセージでファンの心をつかむ：フレンテ・インターナショナル
　5.6　投稿を活用した"読み物"で楽しませる：アンジェ
　5.7　登録者の声をメルマガで集める：ＩＳＩＺＥ住宅情報
　5.8　登録者の関心に合わせて記事をカスタマイズ：森永乳業
　5.9　期間限定メルマガ：エイビーロード
６．企業メルマガ見直しのチェックポイント
　6.1　メルマガのコンセプトを見直す
　6.2　集客を見直す
　6.3　コンテンツ制作を見直す
　6.4　配信方法を見直す
　6.5　問い合わせ対応を見直す
　6.6　効果分析を見直す
７．まとめ：読まれるメールをつくる５つのポイント
８．添付データ集
　8.1　アンケート調査概要
　8.2　質問一覧
　8.3　質問文と単純集計
　8.4　自由記述
　8.5　クロス集計
　8.6　調査票

【まとめ：読まれるメールをつくる５つのポイント】
　ユーザーは数多くの企業からプロモーションメールを受信している。ニュースサイトなどから広告付きの無料メルマガも受信しているし、当然、友人や仕事関係のメールも受信している。このような状況で企業からのプロモーションメールは、今後、読まれるメールと受信しても開封されないメールの２種類にはっきり分かれていくと考えられる。ユーザー調査とケーススタディの結果からは、読まれるプロモーションメールのポイントとして、次の５つが浮かび上がった。


ポイント１：何よりコンセプトが重要。受信する価値のある内容に　まず、ユーザーにとって「受信する価値のある内容とは何か」をよく考えることが大切だ。何を目的として、ターゲットはどんな人で、そのターゲットが求めるどんな価値のある内容を提供するか。そして、そのメールを送ることによって、自社はどんな効果を期待するのか。何より重要なのは、そのコンセプトである。


ポイント２：登録者の参加を促し、双方向のコミュニケーションを　そもそも電子メールは双方向のコミュニケーションを前提としたメディアである。雑誌や郵便のダイレクトメールと同じように、企業からのメッセージを一方的に伝えるメディアとしてだけ電子メールを使うのではもったいない。投票、返信、投稿などで登録者を巻き込み、参加を促し、電子メールをコミュニケーションツールとして積極的に活用してほしい。


ポイント３：もっと配信に自由度を　ブロードバンドの普及とともに、HTML メール形式のメルマガへの切替えが進み、HTML メールでメルマガを発行する企業は今後ますます増えると予想される。HTML メールを送る場合には必ずテキストメールも用意し、登録者が配信形式を選べるようにすべきである。また、全員に同じ内容のメルマガを送ることから一歩進んで、掲載内容、配信形式、受信頻度などを選べるようにし、ユーザーの環境やニーズに合わせたフレキシブルな配信を実現することをぜひ検討してほしい。


ポイント４：効果測定が重要　読まれるメールを送り続けるためには、送ったメールが登録者の期待に応えるものだったかどうかを、常にチェックする必要がある。クリック率や開封率、登録者数、登録者によるキャンペーン応募、資料請求、売上など、効果指標と測定結果を有効に活用したい。また、登録者アンケートや他社とのベンチマークで、外部環境を含めた定期的な確認作業を行うことが重要だ。


ポイント５：個人情報保護に細心の注意を　2003年５月に成立した個人情報保護法により、原則5000人以上の個人情報を持つ民間企業は、目的外の利用や転売など、個人情報を不正に利用すると、罰則の対象とされることになった。単に法律対策ということだけでなく、個人情報の漏洩事故を起こせば、企業イメージに多大なマイナス影響を及ぼすことになる。さらに、せっかく登録者との間に築いた信頼関係を失うことにもなり、その損失ははかりしれない。個人情報の取扱いには細心の注意が必要だ。

ビジネス・教育＞ビジネス・政治・経済＞ＩＴ＞ネットビジネス
ビジネス・教育＞ビジネス・政治・経済＞ＩＴ＞調査資料

【bookend形式】

この書籍は、商品の初回閲覧時に必要ソフト「bookend」(無料)を手動インストールする必要があります。
詳細はbookend形式のご利用方法をご覧下さい。

bookend形式の書籍をご覧いただくためにはAdobe Reader最新版（無料）が必要になります。Adobe Reader最新版はここから無料でダウンロードできます。