大震災後の復興相場の狙い目株

　東山　一平（ひがしやま　いっぺい）
　1946〜
　株式会社東山経済研究所社長。経済学博士。1946年岐阜県生まれ。会計事務所、投資顧問会社部長などを経て現職。全国各地で、のべ千数余回にわたる株式講演会を開催。著書にベストセラーとなった『証券会社の裏をかけば面白いほど当たる』『低金利時代の株作戦』『こっそり儲ける「出遅れ株」超厳選77銘柄』『株で儲ける相場格言集』『超カンタン図解　堅実に儲ける「株」入門』『株で儲けるチャートの見方』など多数。

　新興国での稼ぎが復興相場の決め手！　高成長を続ける実力株を狙え！　大震災のダメージから立ち直り企業業績は増収増益基調へ！
　☆爆発的な需要でスマートフォン市場は急拡大！　☆官民一体で水インフラビジネスを推進、一段と拡大！　☆拡大続くデジカメは一眼レフが牽引！　☆新興国中心に急拡大する産業用ロボット　☆新エネルギー源として世界第2位に急拡大した太陽光発電！

※　本書は二〇一一年七月に発行された作品の電子書籍版です。

まえがきにかえて――いまこそ日本経済の底力を信じるとき！
1章　M＆Aの加速で業界再編進む
2章　大震災後の復興相場で勝ち抜く知恵
3章　大震災後の日本経済の底力に期待！
4章　中国とインドが快調な世界経済
5章　賢く儲けるための押さえどこ
6章　激動期でも高成長を続ける実力株を狙え！
あとがきにかえて――赤字から黒字に転換、相場のテーマに添った株が狙い目！

　まえがきにかえて――いまこそ日本経済の底力を信じるとき！
　東日本大震災は、道路、住宅などの直接的被害だけでも一六兆円から二五兆円といわれる。これに企業の設備を加えると、その被害は想像を絶するほど大きい。この復興には少なくとも五年はかかるだろう。
　被害に遭われた東北や関東地区には、自動車部品、電子部品など数多くの工場があり、その影響が国内生産にとどまらず、海外にも及んでいる。回復の途上にあった日本経済に影響を与えただけでなく、企業段階でも収益を圧迫されるところが出ている。
　こうした状況から、株式投資に懐疑的になった方も多くおられることと思う。しかし、戦後焼け野原のなかから立ち上がり、世界の経済大国にまでなった日本の国力と、その前衛となって活動した企業の底力を、改めて見直したい。このたくましい力を信じることだ。
　株式投資では、激動のときこそ多くのチャンスが訪れる。懐疑的となり、腰が引けたままでは大きく儲けるチャンスをみすみす逃すことにもなりかねない。
　米国の著名な投資家であるジョン・テンプルトンは「強気相場は悲観のなかに生まれ、懐疑のなかで成熟し、幸福感のなかで消えていく」と唱えている。
　現状は、どのあたりかというと、まさに未曾有の大震災の影響から「懐疑」に包まれている段階にあると思う。しかしいつまでも「懐疑」の状態ではいけない。世界経済、日本経済とも刻々と変化してきていることに目を向けていただきたい。
　世界経済は、リーマン・ショックの震源地である米国の景気後退はほぼ収束し、緩やかではあるが、着実に回復に向かっている。
　ただ失業率は依然として高い水準にあり、これが当局の悩みの種になっている。しかし景気回復と雇用の改善には時間差があるので、やむをえない現象といえる。住宅市場の調整もまだ続いており、これも解決にはまだ時間を必要としている。
　米当局は、金融・財政政策や減税など景気対策に力を入れている。この効果によって企業業績は回復のテンポを速めている。
　この企業業績の改善に加え、景気対策による金融緩和によって、空前のカネ余りとなっている。このカネがニューヨークの株価を押し上げる大きな力になっている。
　米国景気も、もうここまでくれば安心といえる。そう遠くないうちに、また世界経済をリードするようになるだろう。
　欧州経済も、ユーロ圏内の信用不安が、いつ再燃しても不思議のない状態にあることは否定できない。しかしギリシャ・ショック当時に比べ、欧州連合（ＥＵ）や国際通貨基金（ＩＭＦ）の支援の枠組みが格段に整い、信用不安が拡大する恐れはない。
　ユーロ圏内の景気は、ユーロ安を背景にドイツとフランスの輸出が好調で、これに支えられ一％半ばの成長が見込まれている。
　こうしたなかでやはり注目すべきは、中国やインドをはじめとした新興国の躍進である。いまや世界経済を牽引するエンジンは、米欧の先進国に代わってこれら新興国が担っている。上場企業の多くは、新興国での稼ぎが業績回復の決め手になっているほどだ。
　もちろん懸念される要素がないわけではない。
　世界景気を牽引する中国経済は、不動産バブルが際立ち、当局の抑制措置にもかかわらず改善の兆しはみられない。これにつれ、景気過熱が専門家からしばしば指摘される状況にある。
　しかし中国経済の懐の大きさと、中国当局のカジ取りぶりから、こうした問題を抱えながらも高成長を持続するとみてよいだろう。
　肝心の国内景気は、東日本大震災が景気と企業業績に与える影響は無視できない。それにたびたび起きる円高や原油高の影響など、懸念される要因があるのは否定できない。
　だが、過去の例をみるまでもなく日本経済と企業は、これまでいく度も苦難を乗り越えてきている。一時的に影響が現われたとしても、ほどなくそれを吸収して回復に向かうのは確実である。日本の国力と企業の底力を信じていただきたい。
　復興する日本経済を買う相場が展開されるのは必至である。しかも息の長い雄大な相場になっていくと思われる。変革期は株式投資にとって大きなチャンスとなる。ここは果敢に挑戦することをお勧めしたい。

　最後に株式投資は「自己責任」が原則となっている。このことを確認したうえで参加していただきたい。

東山一平
武生孝二

＊この続きは製品版でお楽しみください。

紙書籍初版: 2011/7/20
ビジネス・教育＞ビジネス・政治・経済＞株・投資

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